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資料情報
各蔵書資料に関する詳細情報です。
| No. |
所蔵館 |
資料番号 |
請求記号 |
配架場所 |
帯出区分 |
状態 |
| 1 |
県立館内 | 300505633 | 913.423/N/ | 人文公開 | 持ち出し可 | 利用可 |
| 2 |
県立館内 | 303586549 | 913.423/n/ | 書庫小文字 | 持ち出し可 | 利用可 |
書誌詳細
この資料の書誌詳細情報です。
| タイトルコード |
1001120309474 |
| 書名 |
因果推論の計量経済学 |
| 著者名 |
川口 康平/著
澤田 真行/著
|
| 出版者 |
日本評論社
|
| 出版年月 |
2024.9 |
| ページ数 |
11,308p |
| 大きさ |
21cm |
| ISBN(10桁) |
4-535-54043-9 |
| ISBN(13桁) |
978-4-535-54043-9 |
| 分類記号 |
331.19
|
| 書名ヨミ |
インガ スイロン ノ ケイリョウ ケイザイガク |
| 内容紹介 |
計量経済学における因果推論を学ぶテキスト。因果推論のフレームワークでミクロ経済学の実証分析を行うために必要な知識を、半ば暗黙知となっている実践も含めて解説する。ウェブ付録等にアクセスできるQRコード付き。 |
| 参考文献 年表 |
文献:p289~299 |
| 件名 |
計量経済学
回帰分析
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| 言語区分 |
日本語 |
| 目次 |
第Ⅰ部 因果推論の基礎と無作為化実験 |
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第1章 潜在結果モデルと因果関係 |
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第2章 無作為化実験 |
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第3章 推測・検定の諸問題 |
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第4章 非遵守者 |
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第5章 無作為化実験の実践 |
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第Ⅱ部 疑似実験の因果推論 |
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第6章 回帰非連続デザインの基礎 |
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第7章 回帰非連続デザインの発展的トピック |
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第8章 回帰非連続デザインの実践 |
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第9章 差の差法の基礎 |
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第10章 差の差法とその周辺の発展的トピック |
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第11章 差の差法の実践 |
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1 本書のねらいと構成 2 「経済学訛りの強い」因果推論 3 なぜ潜在結果モデルで一貫させるのか? |
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イントロダクション 1.1 潜在結果 1.2 因果関係 1.3 顕在結果 1.4 因果推論の根本問題 1.5 SUTVA 1.6 2項処置モデル 1.7 処置割当メカニズム 1.8 抽出・割当に起因する不確実性 1.9 興味のあるパラメータ 1.10 パラメータの識別 文献ガイド |
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イントロダクション 2.1 実験データ、観察データ、自然実験、疑似実験 2.2 無作為化実験とは? 2.3 フィッシャーのp値 2.4 平均処置効果の推定 2.5 共変量の「統制」と回帰分析 2.6 共変量を利用した実験デザイン 文献ガイド |
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イントロダクション 3.1 クラスター相関とクラスター頑健分散推定量 3.2 多重検定問題とその対処 文献ガイド |
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イントロダクション 4.1 非遵守者がいる場合の潜在結果モデル 4.2 片側非遵守者 4.3 両側非遵守者 4.4 局所平均処置効果と操作変数法の関連 文献ガイド |
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イントロダクション 5.1 職業訓練は労働者の雇用と収入向上に寄与するか? 5.2 与信枠の設定による柔軟な貸付は零細経営者を助けるか? 5.3 実験の事前登録制度と事前査読制度 5.4 情報提供によって健康被害の少ない燃料の利用を促進できるか? 文献ガイド |
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イントロダクション 6.1 回帰非連続デザインとは? 6.2 無作為化と対応する近傍無作為化 6.3 パラメトリック推定の問題点 6.4 局所線形推定量による回帰非連続推定 6.5 回帰非連続推定量のためのパラメータ選択と統計的推測 6.6 回帰非連続デザインの検証プロセス 文献ガイド |
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イントロダクション 7.1 ファジー回帰非連続デザイン 7.2 回帰屈折デザイン 7.3 離散スコアへの対応 文献ガイド |
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イントロダクション 8.1 滞在の合法化は移民の犯罪率を下げるか? 8.2 雇用における割当の効果とその代償は? 8.3 義務教育期間を延長すると年収は増えるか? 文献ガイド |
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イントロダクション 9.1 疑似実験の評価としての差の差法 9.2 差の差法の基本的発想と識別 9.3 差の差法の回帰推定量 9.4 共変量と条件付き平行トレンドの仮定 9.5 処置群の数が限られる場合における手法:合成コントロール法 文献ガイド |
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イントロダクション 10.1 より複雑な処置タイミングを伴う差の差法 10.2 異なる時点に処置割当が生じる場合の分解・集計手法 10.3 差の差法の検証とその他の留意事項 10.4 複数の処置群に対する合成コントロール法 10.5 ファジー差の差法 文献ガイド |
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イントロダクション 11.1 病院合併による雇用集中度上昇は賃金成長率を低下させるか? 11.2 住宅シェアリングは不動産投資を促進するか? 11.3 マルクスの地位はロシア革命あってのものか? 文献ガイド |
目次
内容細目
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